〈明暗分かれる陸と海〉ヤマハ発動機､稼ぐ力の中核…絶好調のインド2輪と米関税直撃のマリンが描く｢逆襲シナリオ｣ | ビジネス | 東洋経済オンライン

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2026年12月期業績予想の大幅な上方修正を発表し、株式市場の熱い視線を集めるヤマハ発動機。多岐にわたる事業を展開する同社の中で、押しも押されもせぬ「コア事業」と位置づけられているのが、「2輪」と船外機を中心にした「マリン」というモビリティ領域の2事業だ。

売り上げ全体の6割強を占め、アジアを主戦場として絶好調な「陸」の2輪（MC）事業。一方で、売り上げの2割を占め、北米を主戦場とする「海」のマリン事業は、ライバルの猛攻や関税に直撃され、覇権復活に向けた逆襲の機をうかがっている。地域性の違いも際立つモビリティの2本柱は、それぞれどこを目指すのか。

台数より収益性、2輪の高収益化

足元の好業績を牽引しているのが、アジアの需要拡大を取り込むMC事業だ。期初に示した通期見通しの売上収益1兆6800億円を1兆8670億円（前期比18.3％増）に、営業利益は同じく1340億円だったのを1930億円（同56.3％増）へと大幅に引き上げた。

ヤマハ発動機によると、25年時点の世界の2輪市場は5928万台。地域別では日本を除くアジアが4094万台と圧倒的に比率が高い。そのアジアで桁違いの市場規模を誇るのがインドで、調査会社であるマークラインズの統計によると25年の2輪販売台数は2000万台強に上る。ヤマハ発動機でも26年12月期第2四半期（26年1～6月）の主力市場のインドネシアでの出荷台数は横ばいだが、インドで前年同期比41％増と大幅に伸びていることが好調さにつながっている。

MC事業を率いる鈴木康高・ランドモビリティ事業本部長は「業績の上振れには為替の円安基調と需要増が同じくらい効いている。インドは（消費税に相当する）物品・サービス税（GST）の影響で消費意欲が落ち込んでいたが、昨年秋に税率が引き下げられて需要が復活した」と説明する。

本記事では、シェアわずか数％のインドで高収益を叩き出す2輪事業の「プレミアム戦略」の裏側と、苦境のマリン事業が利益率20％の奪還に向けて仕込む「逆襲シナリオ」の全貌を詳しく解説します。

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ヤマ発　骨太の経営

2026/09/25 更新 4 記事

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やまだ やすひろYasuhiro Yamada

新聞社を経て、2014年に東洋経済新報社入社。『会社四季報』などの編集を経て、24年7月～26年3月に『会社四季報プロ500』編集長。記者としてはSIやクラウド、ECやSNSなどのインターネット関連の取材歴が長く、現在は自動車業界を担当。