[ITmedia ビジネスオンライン] 月「800億回」検索があるPinterest 広告強化の中、世界観を壊さないための「3つの工夫」

　2026年の流行語大賞のノミネート語が発表された。その中の一つに「言語化」がある。今や、脳内で言語化できる物事は、いくらでも生成AIと語り合えばいい。だが、視覚や直感が作用する自分の“好み”のようなものは、どうやって表現すればいいだろうか。タレントのアンミカ氏いわく白は200色あるそうだが、自分の好きな白がどんな白なのかを生成AIに伝えるとしたら、至難の業であるに違いない。

　そんなときに、いろいろな白のアイテムをズラッと並べられて「あなたが欲しいのは、この中のどれ？」と聞かれたら、きっとすぐに「これ」と指すことができるのではないか。すぐには一つに絞りきれなくても、いくつかピックアップして、自分の“好き”だけを集めていくうちに、本当に求めていたものの輪郭が、自然と浮かび上がってくるはずだ。

　そうした言葉にならない直感的な探索を形にしたのが、世界で6億4000万人が利用する、ビジュアル検索プラットフォーム「Pinterest」だ。

Pinterest Japan カントリーマネージャーの成田敬氏（提供：Pinterest Japan）

　2026年9月、Pinterestは年に一度の広告サミット「Pinterest Presents」において、新たなパフォーマンス広告「ビジュアル検索広告」を発表した。これは従来のテキスト検索やユーザーが選択した興味・関心カテゴリーではなく、Pinterest内でユーザーが行ったビジュアル検索行動によってターゲティングを行うものだ。

　Pinterestの広告プラットフォームとしての価値は、どこにあるのか。Pinterest Japan カントリーマネージャーの成田敬氏に話を聞いた。

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好みや世界観を分析→ターゲティングに活用

　Pinterestでは月間800億回以上の「ビジュアル検索」が行われている。

　ビジュアル検索は、視覚的なアイデア（画像や動画）をベースとした、さまざまな探索活動を指す。

　Pinterestアプリを開くと、過去の行動履歴をもとに、個々のユーザーに最適化されたアイデアが表示される。その中から気になるアイデアをタップするのも、ビジュアル検索の一種だ。テキスト起点の検索だけでなく、画像や動画を手掛かりに、アイデアを広げたり深掘りしたりする体験全てをビジュアル検索と呼んでいる。

　Pinterest広告は、一般的な「運用型広告」と、1日1社限定で検索ページのファーストビューを占有する「予約型広告」の2種類がある。

　運用型広告でよく使用されているのは、ユーザーの「インタレスト」（興味・関心）と「特定の検索キーワード」に対して表示する方法だ。

　「ターゲティングには、検索キーワードはもちろんのこと、保存・ボード作成・クリックといったPinterest内でユーザーが発したシグナル、そして画像や動画のデータなどを利用している。これらのデータをもとに、ユーザーが何に興味があり、どのようなテイストや世界観を好むのかを把握しており、この精度の高さがPinterestの強みだと考えている」（成田氏）

「ビジュアル検索広告」、他の広告とどう違う？

　他の運用型広告（特にSNS広告）との違いを聞くと、成田氏は「言語化しにくいスタイルやテイストを、ビジュアルで提示されたアイデアの中から、一つ一つ特定していける点」がPinterestの強みだと話す。

　「実際、Pinterestで行われる検索の96%は、特定のブランド名や商品名を含まない非指名検索だ。ユーザーは、Pinterestで『赤いバッグ』と検索し、いろいろなアイデアを目にする中で『こんなスタイルが本当は好きだったのかも』と新たに発見する。そんなユーザーの購買プロセスの過程に自然と介入できるのがPinterest広告の良さだと言えるだろう。だからこそ、他の運用型広告とは違い、一般的にビッグワードと言われるような少し広めのキーワードやカテゴリーでの入稿を推奨している」

　実際の広告案件でも「認知拡大」「購買意向の上昇」「ブランド好意度の向上」を目的とした、アッパーファネルやアッパー寄りのミドルファネルを狙った施策が多いという。一方、ローワーファネルの「コンバージョン獲得を目的とした施策の成功事例も着実に増えている」と成田氏。その理由を以下のように分析した。

　「背景にあるのは、ユーザー行動の変化である。以前は単にアイデアを探すためにPinterestに来訪していたユーザーが、今はアイデアを探すだけでなく『どれを買うか』意思決定し、ECサイトへ遷移して、実際に購入する──という行動パターンが多く見られるようになっている。この傾向は、特に海外市場で強まっており、ユーザーの購買プロセスに寄り添えるプラットフォームとして、認知拡大や検討の促進だけでなく、コンバージョンにつながるショッピング領域にも注力しているところだ」