クク・ドンホのいじめ疑惑告発弁護士を送検…「加害者の烙印、名誉毀損深刻」

クク・ドンホとその法律代理人側は6日、新たな立場文を出し、校内暴力の告発者が公訴庁に送致された事実を伝え、疑惑に再び反論した。

この日、クク・ドンホは所属事務所を通じて校内暴力疑惑に関する追加の立場を直接明らかにした。クク・ドンホは「相手側は当初、A氏が私の彼女で、私がその関係を通じてA氏が相手側に行ったいじめを知りながらほう助したり嘲笑したりしたとの趣旨で主張した。しかし、これは事実ではない。私とA氏は交際した事実がない。親しく連絡を取り合ったり、同じグループで付き合ったりした間柄でもなかった。中学校も違い、私がA氏の考えや行動、周囲の関係を知って動ける関係ではなかった」と明らかにした。

これに先立ち、ある弁護士は自身の実名と顔写真を掲げたアカウントを通じ、クク・ドンホの彼女であるA氏が自身の学校の生徒らにいじめを教唆し、クク・ドンホもこの事実を知りながら事実上ほう助または加担したと主張する文章を投稿した。しかしクク・ドンホはA氏との関係について明確に一線を引き、「私がA氏を利用して誰かをいじめるよう教唆したり、そのいじめを知りながらほう助したりしたという主張は、前提から成り立ちにくい。互いに交際した事実も、親密に交流した事実もない人物を通じて、私が校内暴力を指示またはほう助したという説明は、客観的に納得し難い」と反論した。

また、告発者である弁護士に「告白攻撃」で羞恥心を与えたとの主張についても、クク・ドンホは「私とはまったく関係がない。私は当該事件がどのような文脈で、いつ、どこで、誰によって発生したということなのかさえ知らない。さらに相手側は当初、私とA氏の関係を前提にさまざまな主張をしたが、私がその部分を説明した後は、その前提が正確ではないという点を受け入れるような態度を示した」とし、「私とA氏の関係が事実と異なるなら、この事件全体の核心的前提も改めて検討されるべきではないのか」と疑問を呈した。

クク・ドンホは「現在までに公開された主張を見ると、核心的な前提が変わったり不明確だったりし、私に関係する直接的行為についても具体的な説明が不足している。さらには、主たる加害者として名指しされた人物の名前さえ何度も異なって言及された」とし、「これ以上、確認されていない内容を事実であるかのように公開することはやめるべきだと思う」と強調した。

その上で「私が実際に誤った部分があるなら、避けずに謝罪する。しかし、していないことまで認めたり謝罪したりすることはできない。事実でない内容によって私の名誉と人生が傷つけられることも受け入れられない」とし、告発文を作成した弁護士に対し「私がA氏と交際した、または親密に交流したという主張の根拠を明らかにしてほしい。私がA氏を通じて校内暴力を教唆またはほう助したという主張の具体的根拠を明らかにしてほしい。いわゆる『ケーキ告白攻撃』事件で、私がいつ、どこで、どのような行為をしたということなのか具体的に説明してほしい。匿名の情報提供を公開する前に、どのような方法で事実確認を行ったのか明らかにしてほしい。既存の主張に重大な誤解や誤りがあったのなら、今からでもその点を公開の場で説明してほしい」などの要求を伝えた。

クク・ドンホは「今回のことは、私の人生でまったく予想していなかった非常に大きな出来事だ。していないことで公開の場で加害者として名指しされ、十分な事実確認と検証なしにその内容が拡散する状況に、これ以上耐えることが難しくなった。現在、事実と異なる内容が繰り返し流布されており、その過程ですでに非常に深刻な被害が発生した。これにより、私は自分の名誉を守るための法的措置を進めざるを得ない状況だと判断している」とし、「もう一度申し上げる。私はしていないことを認めることはできない。そして、事実確認なく提起された主張によって誰かの人生が傷つけられるようなことはあってはならないと思う」と述べた。

これとともに、法務法人側の公式立場も公開された。クク・ドンホの法律代理人である法務法人ピルは立場文を通じ、「クク・ドンホ氏に対する虚偽の校内暴力疑惑を公開の場で提起したイ○○弁護士を、情報通信網利用促進および情報保護等に関する法律違反（名誉毀損）および強要未遂の疑いで告訴した事件に関連し、警察が今週、イ○○弁護士を公訴庁に送致したことをお知らせする」と、告訴の進行状況を伝えた。

法務法人側は「イ○○弁護士は2026年5月3日から自身のSNSアカウントを通じ、クク・ドンホ氏が中学生時代に校内暴力に加担したとの趣旨の投稿を繰り返し掲載した。具体的には、クク・ドンホ氏が特定の女性と交際しながら、当該女性が他の生徒らを通じて行った校内暴力を知りながらほう助または嘲笑し、被害生徒にいわゆる『告白攻撃』を加えて羞恥心を与えたなどの主張を公開した。しかし、クク・ドンホ氏に関して提起された上記の校内暴力加担疑惑はすべて虚偽事実だ。クク・ドンホ氏は当時言及された女性と交際したり親密に付き合ったりした事実はなく、校内暴力を教唆またはほう助した事実もない。いわゆる『ケーキ告白攻撃』に加担したという主張もまったく事実ではない」と、疑惑を重ねて否定した。

続けて「それにもかかわらず、イ○○弁護士はこうした主張をSNSを通じて繰り返し流布し、クク・ドンホ氏のSNSアカウントに直接投稿を載せ、校内暴力の加害事実を認めて公開謝罪するよう要求した。さらに、定められた時間内にこれを履行しなければ、自身が保有する資料を公開するとの趣旨で圧力をかけた。これを受け、クク・ドンホ氏は2026年5月7日に公式立場文を発表し、提起された疑惑がすべて事実と異なる点を具体的に説明し、していないことを認めたり謝罪したりすることはできないとの立場を明確にした。その後、クク・ドンホ氏は法務法人ピルを法律代理人に選任し、5月15日にイ○○弁護士を刑事告訴し、警察は約6か月にわたり捜査を進めた末、今週イ○○弁護士を公訴庁に送致した」と説明した。

法務法人は「今回の事件により、クク・ドンホ氏は自分が犯していない校内暴力の加害者として公開の場で名指しされ、深刻な名誉毀損の被害を受けた。法律専門家である弁護士が自身の職業上の地位を前面に出してこうした主張を繰り返し投稿したことで、クク・ドンホ氏は大衆の前で事実上、校内暴力の加害者という烙印を押される被害を受けた」とし、「校内暴力被害者の権利は当然守られるべきだ。しかし、被害を訴えながら根拠なく特定の人物を加害者と断定したり、事実と異なる内容を認めて謝罪するよう公開の場で圧迫したりする行為が正当化されることはない。特に法律専門家である弁護士には、自身の主張と行為が他人の名誉と権利に及ぼす影響を考慮し、より慎重かつ責任ある行動を取ることが求められる」と強調した。

続けて「この事件に関連し、客観的な根拠なくクク・ドンホ氏に対する虚偽事実を情報提供したり、SNSなどを通じて流布したりした行為についても、関連投稿や情報提供の内容など証拠資料を継続的に収集・保存してきた。虚偽事実を最初に流布した行為だけでなく、これを繰り返し拡散させてクク・ドンホ氏の名誉を毀損した行為も、法的責任の対象となり得る。現在までに確保した資料に基づき関係者らの行為を検討しており、違法行為が確認された場合、追加の刑事告訴および民事上の損害賠償請求など、必要な法的措置を取る予定だ」と、追加対応を予告した。

その上で「今回の送致は、捜査機関が被疑者の犯罪容疑を認めた結果という点で意味がある。今後、公訴庁の起訴と裁判所の裁判を通じ、被疑者の刑事責任が厳正に究明されることを期待する」とし、「私どもは今後も関連手続きに誠実に臨み、クク・ドンホ氏が傷つけられた名誉と権利を取り戻し、今回の事件による被害を回復できるよう最善を尽くす」と付け加えた。

一方、クク・ドンホは公認会計士兼インフルエンサーとして活動しており、昨年Netflix『脱出おひとり島4』に出演して名を知られた。