[ITmedia ビジネスオンライン] なぜ、トライアルは店内サイネージを大量設置するのか 「品川駅をベンチマークにした」リテールメディア戦略
小売店舗の売り場を広告媒体として活用する「リテールメディア」が広がっている。小売り企業が持つ購買データと、店舗やアプリなどの顧客接点を組み合わせ、商品の認知から購入までを促す手法として注目されている。
こうした中、大手スーパー「TRIAL」や「西友」を展開するトライアルホールディングス(以下、トライアルHD)は、デジタルサイネージを中心としたリテールメディアの取り組みを進める。
トライアルHDではどのような成果が出ていて、今後メーカーとどのような関係を築こうとしているのか。
本稿は11月11~12日に実施したビジネスイベント「リテールメディアサミット」のセッション「『一緒に顧客を増やしませんか?』―メーカーと小売でつくる、リテールメディアの次の形」を基に構成した。
首都圏のデジタルサイネージは「テレビ視聴率5%」に匹敵
トライアルHDがリテールメディアに注力する背景の一つに、店舗の広さがある。同社は九州や北海道を中心に店舗を展開してきたため、都市部の小型店舗とは異なり、売り場面積が広い店舗が多い。こうした空間を活用し、店内にデジタルサイネージを設置してきた。
リテールメディアの取り組みを進めるトライアル(出所:トライアルプレスリリース、以下同)
同社グループの店舗数は621店舗で、月間の来店客数は約5025万人に上る。サイネージを設置しているのは264店舗だ。そのうち首都圏の74店舗における1日当たりの視聴数は、テレビの世帯視聴率5%に匹敵する規模だという。
また、TRIAL会員のIDがひも付いた売り上げは全体の82.2%だ。会員の購買履歴を把握できるため、どの商品を購入したのか、広告や販促施策が実際の購買につながったのかを検証できる。
トライアルHDの広報部長を務める野田大輔氏は「私たちは、メーカー様のブランドにおいて一緒にLTV(ライフタイムバリュー、顧客生涯価値)を上げていくことを非常に重要視しています」と語る。メーカーにはブランド力や商品開発力があり、トライアルHDには店舗網や購買データがある。それぞれの強みを組み合わせ、継続的に購買を生み出す仕組みを作る。
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