世界のスマホ出荷台数は2012年以来14年ぶりの最低水準を記録
Appleの市場シェアは、出荷台数が前年同期を下回ったにもかかわらず、第3四半期としては初めて市場シェアの20%超を獲得しました。出荷台数減少の主な要因は、2026年に標準モデル(iPhone 18)が発売されなかったことにあります。そのため、発売月(9月)に販売流通網へ供給された新型iPhoneの台数は、全モデルがそろっていた2025年時よりも大幅に少ないものとなりました。なお、Appleも業界全体の値上げの流れに加わったものの、その影響は四半期末の数週間に限られています。2026年9月に発売されたiPhone 18 Proは、特に中国とインドで前モデルを上回る好調な滑り出しを見せました。iPhone 17シリーズも引き続き好調で、出荷台数の減少幅拡大を抑える一助となっています。
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OPPOとvivoのスマートフォン出荷台数も、前年同期比で20%超も減少しています。両ブランドはメモリコストの上昇を受け、エントリーおよびミドルレンジの製品全体で値上げを実施。OPPOは「OPPO」「realme」「OnePlus」といったブランドの統合を実施し、重複を減らしてコスト効率を改善してきました。また、利益率の低い分野からより高い収益が見込める市場やモデルへ供給を振り向け、利益率を優先しています。
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vivoは主力市場であるインドおよび中国を優先し、価格に見合う価値を重視する消費者を取り込むためにYシリーズを強化すると共に、高価格帯のX、V、Sシリーズを拡充。しかし、値上げによって低価格モデルが重要な価格帯から外れ、在庫不足も出荷をさらに制約するようになったとCounterpoint Researchは指摘しています。
Counterpoint Researchは2026年の残り期間も、スマートフォン市場は厳しい見通しが続いていると言及。部品コストと供給状況が改善するまで、出荷台数全体の本格的な回復は見込みにくいと予測しました。
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