KOSPI反発のたび1兆ウォン超売る個人…フアン氏不倫・米利上げ懸念

韓国国内の株式市場で、個人投資家の投資心理がなかなか回復していない。個人投資家は今月に入り、指数が大きく反発する日ごとに1兆ウォンを超える株式を売り浴びせていることが分かった。外国人投資家も依然として「売り攻勢」を続けている。機関投資家が売り物を吸収しているものの、エヌビディアのジェンスン・フアン最高経営責任者（CEO）の不倫という悪材料に、予想を上回る米国物価まで重なり、投資心理がさらに悪化する可能性への懸念が出ている。

◇個人投資家、急騰した2日で2兆7100億ウォン売り越し

韓国取引所によると、10日の韓国総合株価指数（KOSPI）は前営業日比4.39％高の5239.13で取引を終えた。3営業日連続で下落した後に急反発したが、個人投資家はむしろ1兆3950億ウォンを純売り越した（売りが買いを上回ること）。前日に6610億ウォンを売ったのに続き、2日連続で売りに回った格好だ。

個人投資家は今月最初の取引日だった2日にも、KOSPIが2.24％上昇すると1兆3150億ウォンを売った。指数が大きく上昇した2日と10日の2営業日だけで、純売り越し額は2兆7100億ウォンに達する。株価上昇を追加購入の機会ではなく、保有株を減らす機会として利用している様子だ。

今月全体で見ると、純買い越し規模の方が大きい。個人投資家は3日に1兆6350億ウォン、4日に9630億ウォン、5日に2兆1670億ウォン、6日に5210億ウォンを純買い越した。今月累計では1兆9150億ウォンの買い越しだ。しかし、株価が下落すると株式を買い入れ、反発時に大量に処分するなど、上昇基調を確信できていないとの見方が出ている。ある金融投資業界関係者は「最近の個人投資家は、株式市場が下落すると株をさらに買い入れて平均購入単価を下げ、反発すると持ち高を減らしている」とし、「投資心理が底を打っている時に現れる現象の一つと見ることができる」と語った。

外国人投資家は「売り」を続けている。外国人投資家は今月7営業日のうち、10日の1日を除く6営業日すべてで純売り越した。累計純売り越し額は10兆5180億ウォンに達する。機関投資家は3日を除き、毎日株式を買い入れた。今月の累計純買い越し額は5兆690億ウォンだ。機関投資家が株式市場を支えているものの、外国人投資家の大規模な売りと、反発時に出る個人投資家の売り物が重なり、上昇の勢いが制約されている状況だ。

◇ジェンスン・フアン氏のスキャンダルに米物価負担…反発の持続性が試練に

問題は、最近悪材料が相次いで噴出し、投資心理がさらに冷え込む可能性がある点だ。人工知能（AI）投資ブームの中心にあるエヌビディアでは、ジェンスン・フアンCEOの不倫と中国情報機関との関与疑惑が浮上した。フアンCEOが中国のスパイと疑われる女性実業家との不倫を認めたことで、エヌビディア株は9日（現地時間）に4.27％下落したのに続き、10日にも5.47％急落した。エヌビディア取締役会が独立調査に着手した上、米情報当局も事案を調べており、調査結果次第では波紋がさらに広がる可能性もある。

これに米国の政策金利引き上げへの警戒感まで重なった。米労働統計局が10日に発表した10月の消費者物価は前月比0.4％上昇し、予想値の0.3％を上回った。食品とエネルギーを除くコア物価も0.3％上昇し、予想値の0.2％を超えた。米連邦準備制度理事会（FRB）のクリストファー・ウォラー理事は、指標発表に先立ち、コア物価が前月比で0.3％前後以上上昇すれば、12月に政策金利を0.5ポイント引き上げる案も検討すべきだと述べた。米国が政策金利を0.5ポイント引き上げる「ビッグステップ」の可能性もあるということだ。

キウム証券のハン・ジヨン研究員は「市場全般の買い余力がまだ正常化したとは見なしにくい状況だ」とし、「米国の10月消費者物価上昇率が市場予想を上回ったことに伴う米10年物国債利回りの上昇、対中輸出規制への懸念といったジェンスン・フアン氏発のリスクの影響で、KOSPIは前日の4％台の上昇分を一部返上する流れを見せる見通しだ」と述べた。