なぜアメリカにはあんなにたくさん普段使わないモノを収納するための「セルフストレージ施設」があるのか？

セルフストレージとは個人や企業が一時的または長期的に物品を保管するためのスペースを貸し出す事業であり、日本では一般的に「トランクルーム」の一形態と認識されています。アメリカ国内には世界のセルフストレージ容量の約90％が集積しているとされていますが、なぜそんなにも多くのセルフストレージ施設があるのでしょうか？The New Yorkerのライターであるデイヴィッド・オーウェン氏は旅行を通じて「アメリカ文化の二大柱は教会とセルフストレージである」と考えるに至り、アメリカ社会とセルフストレージの結びつきについて考察しました。

The American Religion of Self-Storage Facilities | The New Yorker
https://www.newyorker.com/magazine/2026/09/21/the-american-religion-of-self-storage-facilities

1970年代に小規模事業者によって始められたセルフストレージは、記事作成時点ではアメリカが世界をリードする巨大産業へと成長しています。特筆すべきは、アメリカ国内のセルフストレージ施設の総数がスターバックス・マクドナルド・ウォルマート・ホームデポ・ドミノピザ・ダンキンドーナツ・コストコといった主要な小売店や飲食店の全店舗数を合計したよりも多いという事実であり、セルフストレージ事業の年間収益は400億ドルを超えると推定されています。

セルフストレージの需要は一般的に、死別(Death)・転居(Displacement)・離婚(Divorce)・ダウンサイジング(Downsizing)の「4つのD」と呼ばれるライフイベントが大きく影響すると言われています。4つのDに該当する出来事が発生すると人々の持ち物と現実との間に少なからずギャップが発生するため、保管スペースの必要性が高まるというわけです。

「4つのD」に加えてオーウェン氏は「子供たちが相続してくれるだろう」という親の幻想(Delusion)が「5つ目のD」であると指摘し、現代の若者が価値を見出さない流行遅れな家具がセルフストレージの肥やしとなる例を挙げています。

オーウェン氏はセルフストレージ施設の進化による需要拡大についても言及しています。セルフストレージ施設は元々クローゼットサイズから家全体が収まるような広大なスペースまで多様なサイズを提供していますが、近年ではより近代的で洗練された施設も登場しており、一部では3階建てのビル型施設やトラックの駐車が可能な大型ユニット、さらには空調完備の清潔な空間が提供されています。テクノロジーやAIの活用も進んでおり、顧客はスマートフォン一つで契約からアクセスまでを完結できるようになっています。

AIは競合分析・許可申請の効率化・料金設定の自動化・顧客対応などに活用され、セルフストレージ業界全体の効率化を推進しています。さらに、自動更新されるクレジットカード決済は、顧客の継続利用を促す一方で解約忘れを防ぐ効果も生んでいます。

オーウェン氏は近年の社会情勢がセルフストレージの需要に与えた影響についても指摘しています。例えば、COVID-19パンデミックによるリモートワークやリモート学習の普及、さらにソーシャルディスタンス維持のためのスペース確保の必要性はセルフストレージの需要をさらに押し上げました。

また、住宅ローン金利の上昇はより広い住居への引っ越しを遅らせる要因となるため、収納スペースへのニーズを押し上げています。

さらに近年、住宅所有者組合(HOA)の規制による自宅敷地内への保管が難しいケースの増加に対応して、RV・キャンピングカー・ボートなどを収納する新たなストレージの形態「トイストレージ」の需要も増加しています。極めつけは高級な「カーコンドミニアム」のように複数の車やコレクションを保管し、中二階にはリビングスペースまで備え付けられた、従来のストレージの概念を超越した機能を持つユニットさえ登場しています。

セルフストレージは単なる物の保管場所という役割を超え、現代アメリカのモノ社会を象徴し、ライフスタイルの変化やテクノロジーの進化と密接に結びついた、アメリカ文化の重要な一側面を形成していると言えるでしょう。