[ITmedia ビジネスオンライン] イオン系不調、なぜ？ 15兆円市場を巡る「スーパー戦国時代」――南から来たトライアル、北を攻めるライフも参戦

みずほ銀行産業調査部・流通アナリスト12年間の後、独立。地域流通「愛」を貫き、全国各地への出張の日々を経て、モータリゼーションと業態盛衰の関連性に注目した独自の流通理論に到達。執筆、講演活動：ITmediaビジネスオンラインほか、月刊連載6本以上、TV等マスコミ出演多数。

主な著書：「小売ビジネス」（2025年　クロスメディア・パブリッシング社）、「図解即戦力　小売業界」（2021年　技術評論社）。東洋経済オンラインアワード2023（ニューウエイヴ賞）受賞。

　食品スーパー最大手、イオンの首都圏スーパー連合体であるユナイテッド・スーパーマーケット・ホールディングス（東京都千代田区、以下USMH）が中間決算で赤字を計上した。決算発表にあわせて、不採算店約100店舗の閉店や、ネットスーパーの拠点を集約する取り組みなども明らかになり、イオン系大手の苦戦が話題となった。

減益へと転じたスーパー各社

　決算の中身を見ると、赤字の主な要因はスーパー「イオンフードスタイル」にあった。前期に店舗の整理や改装を進めながら統合したが、その影響が残り、まだ立て直しの途上にある同社が大幅な赤字を計上したのだ。ただ「マルエツ」「カスミ」「いなげや」といった他の主力スーパーも減益となっており、業績が好調なわけではない。

　こうした状況を踏まえると、不採算店を閉鎖し、ドラッグストアやまいばすけっとへの業態転換を進めるのも理解できる。

　この赤字を受けて、筆者も複数の記者から「なぜイオン系の大手が不振なのか？」と質問されたが「イオン系が良くないのは確かだが、スーパー業界が軒並み総崩れだ」と回答している。

スーパーは今後どうなるのか（出所：ゲッティイメージズ）

　前期までおおむね増収増益を維持してきたスーパー各社は、この上半期にその大半が増収ながら減益へと転じた（図表1）。

　予兆はあった。多くのスーパーでは増益を維持しながらも利益率が悪化しており、この上半期の消費環境の悪化などを受けて減益となったと考えられる。

図表1。主要スーパーは多くが増収減益へ（筆者作成）

　背景にあるのは、中東情勢の緊迫化による原油価格の高騰と、それに伴うさまざまな物価の上昇だ。実質賃金がようやくプラスに転じたばかりの消費者の家計をさらに圧迫し、節約志向が一気に強まったとみられる。

　本稿では、USMHの赤字からスーパー業界を取り巻く消費環境の変化と構造的な課題をひもとき、今後加速するであろう業界再編の行方を考察したい。