「高用量インフルエンザワクチン」を接種した人はワクチン未接種者より約55%もアルツハイマー病リスクが低い
高用量インフルエンザワクチンは、加齢によって免疫力が低下した高齢者の免疫反応を高めるために設計されたもので、標準ワクチンの4倍の抗原量を含んでいます。アメリカ疾病予防管理センター(CDC)は65歳以上の高齢者に対し、高用量インフルエンザワクチンの接種を推奨しています。
なお、日本でも2026年10月から、75歳以上の定期接種の選択肢に高用量インフルエンザワクチン「エフルエルダ」が加えられる予定でした。しかし、製造プロセスの確立・検証に時間がかかったため、2026~27年シーズンの定期接種への導入は見送られたことが(PDFファイル)発表されました。
研究チームはアメリカの医療費請求データベースからデータを抽出し、高用量インフルエンザワクチンまたは標準インフルエンザワクチンを接種した合計16万人以上を対象に、ワクチン接種後のアルツハイマー病の発症リスクを評価しました。
データ収集期間は新型コロナウイルス感染症(COVID-19)のパンデミックを含まない2016年8月~2019年7月で、被験者のうち12万775人が高用量インフルエンザワクチン接種群、4万4022人が標準インフルエンザワクチン接種群でした。被験者の平均年齢は高用量インフルエンザワクチン接種群が74.4歳、標準インフルエンザワクチン接種群が73歳だったとのこと。
データを分析した結果、高用量インフルエンザワクチンを接種した高齢者は標準インフルエンザワクチンを接種した人と比べ、接種後2年間におけるアルツハイマー病の発症リスクが最大22%低いことが判明。インフルエンザワクチン未接種者と比較すると、発症リスクは約55%低かったと報告されています。
また、被験者が期間中に高用量インフルエンザワクチンを繰り返し接種した場合、アルツハイマー病のリスク低下期間がわずかに長く続いたことや、男性と比較すると女性の方が強い関連性があることもわかりました。
今回の結果は高用量インフルエンザワクチンが認知機能の低下を遅らせる可能性を示唆していますが、因果関係を証明するものではない点に注意が必要です。たとえばワクチンそのものではなく、高用量インフルエンザワクチンを接種する人に多い何らかの特徴や既存の健康状態が、アルツハイマー病の発症リスクに関連していた可能性もあります。
さらなる分析では、研究期間前の2年間に投与量にかかわらずインフルエンザワクチンを接種していた人を除外すると、ワクチンとアルツハイマー病発症リスクの関連性がほぼ消失することが示されました。また、すべての被験者におけるアルツハイマー病と高用量インフルエンザワクチンの関連性は、接種から2年が経過すると薄れていきました。
アルツハイマー型認知症は症状が現れるまでの期間が長いため、今回の研究でアルツハイマー病と診断された人の多くは、インフルエンザワクチンを接種した時点でアルツハイマー病を患っていた可能性が高いとのこと。そのため、インフルエンザワクチンは根本的にアルツハイマー病を防ぐのではなく、炎症の軽減などによって症状が出るのを遅らせているのではないかと考えられています。
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