総合商社5社がそろって増益､過去最高益も続出…資源高と事業改革が追い風も景気後退に耐える｢本当の稼ぐ力｣が焦点 | ビジネス | 東洋経済オンライン

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大手総合商社5社の2026年4～9月期（上期）決算が11月4日までに出そろった。資源価格の上昇などを背景に5社とも上期の純利益は前年同期を上回り、三井物産、伊藤忠商事、丸紅が上期として過去最高を更新した。

通期については伊藤忠商事を除く4社が純利益予想を上方修正した。三菱商事、伊藤忠商事、住友商事、丸紅の4社は過去最高益を見込む。

好調の2つの要因

好調の要因の1つは資源価格の上昇だ。AI向けデータセンターの電力網整備などで需要が伸びる銅や、鉄鋼向けの原料炭、アルミニウムの市況が高止まりした。

また、中東情勢の緊迫化によるホルムズ海峡の事実上の封鎖で、原油やLNG（液化天然ガス）、石油化学品の価格が跳ね上がった。資源権益から得る利益が膨らんだだけでなく、トレードでも価格の上昇を捉えたことで、しっかり稼いだ会社が多かった。

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2026/11/09 更新 212 記事

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まつうら ひろしHiroshi Matsuura

明治大学、同大学院を経て、2009年に入社。自動車、外食、鉄鋼、旅行、ホテル、ゼネコン、住宅設備、戸建て住宅、ソフトウェアやサイバーセキュリティを経て、26年10月より総合商社、石油元売り、EPCなどを担当。21~26年秋まで業界地図の編集も。妻と2人の娘、息子、オウムと暮らす