[ITmedia ビジネスオンライン] AI台頭も「SEOは死んでいない」 これからの“買われる企業”の条件、サイバーエージェントが明かす

　生成AIに質問し、その回答を見て商品やサービスを選ぶ消費者が増えている。そのため、従来のようにSEO対策をして検索結果の上位に表示されるだけでは、必ずしも商品が購入されるとは限らない。では、AIに推薦されるために、企業は何をすべきなのか。

　「SEOは死んだのではなく、生成AI対策のSEOに進化していく」

　こう話すのは、サイバーエージェントSEOラボ研究室長の木村賢氏だ。同研究室ではSEOのほか、生成AI検索への対策である「GEO」の研究を、京都大学や横浜市立大学と共同で進めている。

　GEOとは、AIが参照しやすい形にデータを整理し、AIの回答に引用されやすい質の高いコンテンツを用意する施策を指す。

　では、企業は具体的に何に取り組めば良いのか。木村氏の話を基に、生成AI時代に求められるマーケティングの考え方と、実践すべき施策を紹介したい。

サイバーエージェント SEOラボ 研究室長の木村賢氏（筆者撮影）

本記事はアイスマイリーが8月26～27日に開催した「AI博覧会 Summer 2026」のセッション「進化するSEO-生成AI検索時代の新しいマーケティング戦略」を基に構成。

全世代平均37％、月間10億人　数字で見る「生成AI検索」の普及

　同社が2026年2月に、全国の10～60代の男女9278人を対象に実施した調査によると、生成AI検索の利用率は全世代平均で37％、10代では約67％に達した。米Googleも検索機能へのAI導入を進めており、検索結果の上部にAIが生成した概要「AI Overviews」を表示し、ユーザーの疑問に回答している。

　GoogleのAI検索「AIモード」の利用率も、2月時点で20％を超えていた。Googleは5月の開発者向けイベント「Google I／O 2026」で、AIモードの月間ユーザーが提供開始1年で10億人を突破したと発表している。

　「ChatGPT単体の月間ユーザーは10億人ほどだが、AIモードはすでにそれを超えている。GoogleがAIをひっそりと私たちの生活に入れてきている」

　調査では、AIの回答が購買行動にも影響していることが分かる。AIに勧められた商品やサービスを、検索してさらに詳しく調べることがあると答えた人は69％、実際に購入・利用した人は47.5％に上った。