【詳報】エヌビディアショックの実相…ジェンスン･フアンCEOが解任されたとしても｢エヌビディアはしばらく磐石｣といえる理由 | ビジネス | 東洋経済オンライン

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半導体世界最大手のエヌビディアを率いてきたジェンスン・フアンCEOがの解任が取り沙汰されている。11月11日、ウォールストリート・ジャーナルが取締役会が解任準備を進めている旨を報じたのだ。

1993年に友人らとエヌビディアを共同創業してから33年。幾多の荒波を乗り越え、世界最大の時価総額を誇る企業へと育てあげたことを考えると、文字通り「天国から地獄」といえる。

不倫と、その先にある疑惑

解任が検討されることになった引き金は、2つの不倫とその先にある疑惑だ。1つ目の不倫の相手は、エヌビディアの顧客であるシンガポールのクラウド事業者メガスピードの幹部だったアリス・フアン氏（フアンCEOとの血縁関係はない）。ニューヨーク・タイムズなどの報道によれば、彼女には、エヌビディアの情報を探り、規制に反して先端半導体を中国で入手できるよう働きかける役割を担っていたとの嫌疑がかけられている。

フアン氏は11月8日、社員宛てのメールで不適切な関係があったことを認めて謝罪。取締役会は社外弁護士の支援を受けた独立委員会による調査を表明したが、この時点では国家安全保障や企業秘密が損なわれたと考える理由はないとして、フアン氏への信任を示していた。

2つ目の不倫が表面化したことも取締役会の心証を悪くしているだろう。11日、ニューヨーク・タイムズなどが、その相手は直属の部下でヘルスケア担当副社長のキンバリー・パウエル氏だと報じた。今年3月に行われる同社最大のイベントである年次開発者会議（GTC）の期間中に2人がホテルで親密にする様子が撮影され、フアン氏の警備担当者が撮影者に対して秘密保持契約への署名を求めたと報じられている。

もっとも、問題の本筋は1つめの不倫だ。不倫の向こう側に不正があったかどうか、だ。

2022年10月、バイデン政権は先端AI半導体やスーパーコンピューター向け部材、半導体製造装置の対中輸出を厳しく制限する規制を導入した。エヌビディアの主力AI半導体は許可なく中国に輸出することができなくなり、規制はその後も段階的に強化されてきた。

そのタイミングで現れたのがメガスピードとマレーシアの同社子会社だ。メガスピードグループは、2023年から25年末までに少なくとも46億ドル相当、約13万6000個のエヌビディア製GPU（画像処理半導体）をマレーシアやインドネシアの税関を経由して輸入したとされ、その一部が中国に流れたのではないかと疑われている。

メガスピードとエヌビディアの両社はいずれも不正を否定し、中国政府もスパイ工作を完全否定している。迂回輸出はあったのか、それをフアンCEOは知っていたのか。今後、捜査機関や議会を通じて解明が進むことになるだろう。

「代わりの人材はすぐには見つからない」

カリスマを失った場合、エヌビディアのビジネスはどの様な影響を受けるのか。

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2026/11/12 更新 217 記事

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やまだ としひろToshihiro Yamada

早稲田大学政治経済学部政治学科卒。東洋経済新報社に入り1995年から記者。竹中プランに揺れる金融業界を担当したこともあるが、ほとんどの期間を『週刊東洋経済』の編集者、IT・ネットまわりの現場記者として過ごしてきた。2013年10月からニュース編集長。14年7月から18年11月まで東洋経済オンライン編集長。19年1月から20年9月まで編集局次長週刊東洋経済編集長。20年10月から会社四季報センター長。25年3月から東洋経済総編集長として週刊東洋経済と東洋経済オンラインの編集を統括。26年10月から論説委員。00年に唯一の著書『稀代の勝負師 孫正義の将来』（東洋経済新報社）を書いたことがある。早く次の作品を書きたい、と構想を練るもののまだ書けないまま。趣味はオーボエ（都民交響楽団所属）。